ボーナスって基本給何か月分が平均？手取り額の計算方法と併せてに解説

こんにちは、Kumaです

仕事探しの時に求人票を見ると「賞与は基本給の〇か月分」というような表記を見ることが多いと思います

「月給〇か月分って書いてるけど結局いくらなの」と思う事ってありませんか？

実際、ボーナスの支給額には年ごとにバラツキがあります

特に年収にボーナスが含まれている場合、「実際いくらなの？」と思う人も多いはずです

そこで、今回は基本給からボーナス支給額や手取り額の計算方法、手取りまでどんなものが引かれていくのかご紹介します

求職活動中でボーナスの計算方法に迷っている方、手取り額まで知りたい方はぜひ最後まで読んでみてください

ボーナスの金額は基本給×支給月数で計算する

求人票や職種概要が掛かれているウェブページを見ると、月給は〇〇万円、ボーナスは基本給の〇か月分と記載されている事が多いはずです

ボーナスは基本的に基本給、つまり月給をベースに1か月分や2か月分など、何か月分かで表記されています

例えば基本給が18万円でボーナス1回支給当たりが基本給の2か月分だとすると、18万×2で36万円のボーナス支給となります

そもそもボーナスとは？

そもそも、ボーナスとは業績が良かった時に得た利益を従業員に還元する際に渡される一時金の事を指します

主にモチベーションを維持、もしくは高める事を目的に支給され、「今期もお疲れ様でした。来期もこの調子でよろしく！」という気持ちをこめられています

一般的な給与とは違い、ボーナスは法律上で「支給しなければならない！」と言われているものではありません

ボーナス制度がある会社が多いですが、中にはボーナス支給が無い会社もあります

ボーナス自体は事業の利益から分配されていて、事業利益が大きければ大きいほど、ボーナスの支給額も上がりやすくなります

そのため、事業規模が大きい大手企業や利益率が高いサービスを持つ会社のボーナス支給額は高くなりやすいでしょう

ボーナスには2種類ある

ボーナスには一般的なボーナスと呼ばれる一時金と、業績賞与という別の一時金があります

ボーナスは個人の成績や評価、事業利益を元にボーナスの予算枠を分配するものです

一方、業績賞与とは業績が良かったために社員全員、平等に分配されるものです

ボーナスは部署やチーム単位で予算が渡される事に対して、業績賞与は社員全体に分配される、という部分に違いがあります

ボーナスっていつ支給されるの？

ボーナスは夏と冬でそれぞれ6月と12月に支給されることが多いですが、会社によってずれがあったり、3月に期末手当というものを支給する会社もあるかもしれません

特に公務員は支給日まで決まっているそうで、夏は6月30日、冬は12月10日に支給されるそうです

賞与の平均支払額は基本給何か月分？月給3か月分って少ないの？

賞与の平均支払額は全体で1回あたり1.26か月分とされており、金額にするとおよそ40万円だと言われています

ただし、これは中小企業と大手企業を合わせた場合の金額です

大手企業であれば、ボーナスの平均支給額は基本給の2か月から2.5か月分で、2021年の冬ボーナス実績だと75.7万円が平均で支給されたそうです

中には基本給3か月分のボーナスをもらっている人もいるかもしれませんが、その支給額は平均から見ても非常に高い水準であると言えます

ちなみに、2021年冬におけるボーナスの平均支給額はおよそ65万円だそうです

大手企業の70万円台には乗らないものの、非常に高い水準を持っていますね

ボーナスの支給額ってどう決まるの？

民間企業と公務員を比較すると、ボーナス支給額の決め方に大きな違いがあるそうです

それぞれどのようにボーナス支給額が決まるのか見ていきましょう

民間企業社員の場合

民間企業の場合、ボーナスは基本給をベースに「〇〇さんには〇か月分支給しよう」という形で決まります

主に会社の上層部や事業の責任者などに、成果や評価、印象を元に決められます

中には完全歩合制にしているなどして明確にボーナスの支給額を計算できる計算式まで持っている会社もあるかもしれません

しかし、そのような会社はそこまで多くはなく、基本的には成績と評価、印象でボーナスが決まると言って良いでしょう

公務員の場合

公務員の場合、期末手当と勤勉手当というものを足し合わせたものがボーナスとして支給されます

期末手当とは生活の補助を目的に、出費が増えやすいと言われている6月と12月に支給されるものです

査定期間に普通に仕事をしていれば特に問題なく受け取れるもので、成績や評価は特に関係なく受け取れます

勤勉手当は成績や評価によって上下する一時金で、期末手当と一緒に支給されます

期末手当も勤勉手当も、以下の数式によって算出されるようです

（基本給＋扶養手当＋地域手当）×支給月数（×期間率）

民間企業同様、基本給とその他月あたりの手当をベースに支給額が調整される仕組みになっています

民間企業との違いは、以上のような厳密な計算式が存在していて、それに基づいてボーナスが支給されることですね

ボーナスの手取り額ってどう計算したら良いの？

ボーナスの手取り額計算は、オンラインでシミュレーションツールを使えば簡単に、かつ厳密な金額を算出する事ができます

ただし、給与の手取り額は、支給額に対して8割程の金額です

もし手元でおよその計算をしたいのであれば、ボーナスの支給額と言われている数字に0.8をかける事で実際に手元で受け取れる金額が予想しやすくなります

基本給が18万円の場合のボーナス手取り計算

例えば、基本給が18万円で、ボーナス支給額は基本給の2か月分だったとします

その場合、18×2×0.8=28.8万円のボーナス手取りを期待する事ができます

あなたの扶養状況などに合わせて価格は変動するので、気になる方は以下のリンクも確認してみてください

＞＞手取り額を計算してみる

ボーナスの支給額から何が引かれるの？

ボーナスの支給額からいくらか引かれて、手取り額を手元に受け取っていますが、実際私たちの支給額から何が引かれているのでしょうか？

支給額から引かれているのは以下の5つで、社会保険料や税金が主に引かれているものなんです

健康保険料
厚生年金保険料
雇用保険料
介護保険料
所得税

健康保険料

健康保険料とは、出産やけがなどで病院のお世話になった時にかかる費用を国民全体で少しずつ負担しあおうね、という保険です

私たちが病院に行って治療を受けたり予防接種を受ける際、健康保険証を定時する事ってありますよね

あれがまさしく健康保険料を支払っている証拠で、その証があるおかげで病院に行っても数千円の負担だけで済んでいるんです

私たちは医療費のおよそ3割のみ負担をし、残りは健康保険から支払っています

このシステムが無いと医療はあまりにも高額で、気軽に相談しに行くことができません

健康を維持する上で必要な治療や予防接種も高額になるため「今月は厳しいから、体調は悪いけど病院に相談するのは辞めておこう」なんて思うでしょう

健康保険があるからこそ、私たちは健康に活動することができるんです

健康保険料自体は給与の1割ですが、サラリーマンとして働いている場合は給与10%を折半して支払っています

そのため、実際にボーナス支給額から引かれているのは給与の5%なんです

仮に支給額が18万円だとすると、18万円×0.05=9,000円支払っている事になります

厚生年金保険料

厚生年金保険料とは、私たちが高齢になったり、何かしらの障害を発症して働けなくなった時に受け取ることができるお金のことです

国民年金という言葉を聞いたことがある人もいるかもしれませんが、サラリーマンとして働いている時は国民年金と厚生年金の両方を支払っています

そうする事で将来年金を受け取る際、国民年金のみを支払っている時よりも手厚い年金支給を受ける事ができるんです

厚生年金保険料は給与の18.3%で、これも会社と折半して支払うものです

そのため、厚生年金保険料は給与×0.183 / 2で算出することができます

支給額が18万円の場合、18万円×0.183 / 2=16,470円の支払いとなります

雇用保険料

雇用保険とは雇用の安定を図るためにある保険で、失業をした際に受け取る失業保険の予算を作るために支払っています

休職期間に失業保険を受け取れるほか、教育訓練給付という仕組みで資格取得やその他のスキルを習得する上で補助金を受け取る事ができます

私自身、今の会社に転職する際に少しブランクが発生したため、ひとまず失業保険の申請をしました

申請が少し面倒だと感じたものの、お金が支給されるため生活の心配をせずに安心して転職活動に取り組めた記憶があります

雇用保険料は給与の0.9%で、このうち0.3%は従業員、0.6%は事業主が支払う事になっています

そのため、私たちが支払う雇用保険料は、基本給×0.003で算出する事ができます

支給額が18万円の場合、18万円×0.003=540円の支払いとなります

介護保険料

介護保険料とは、介護が必要と認定された時にいつでも介護サービスを受けられるようサポートしてくれる仕組みです

40代に入ってから順次加入する事になっており、保険料は主に介護サービスを提供する事業運営に提供されるようです

介護保険料があるためにホームヘルパーやデイサービスのサポートを受けることができ、なおかつ価格も実際価格の10%を支払うだけでサービスを受けられるんです

介護保険料は給与の1.8%を支払う事になっており、これもまたあなたの雇い主と折半して支払うものです

そのため、基本給×0.009で実際の支払額を算出する事ができます

例えば、支給額が18万円の場合、18万円×0.009=1,620円の支払いとなるんです

所得税

所得税とは、あなた自身が得た所得に対して支払わねばならない税金です

所得税は給与支払額から社会保険料を一通り引いた後、収入の金額と扶養の有無などを考慮した上で納税額を確定します

収入が高ければ高いほど税率は高く、扶養がいるよりいない方の方が所得税の支払金額が高くなります

例えばボーナス支給の前月分の給与が18万円で独身の場合は4.084%の所得税率がかかり、7,351円を支払う事になります

それに対して、結婚していて扶養がいる状態だと2.042%となり、およそ半額である3,675円を納税することになるんです

ボーナスが無い会社もあるの？

そもそもボーナスが無い会社というのも存在します

「え、ボーナスが無い会社で働くなんて、ボーナス平均支給額を見ても、結構損じゃない？」と思う人が多いかもしれません

しかし、実はそんな事はなく、ボーナスがない会社ではむしろ年収を受け取るリスクが少ないという見方さえあります

例えば、300万円の年収に対してボーナスがある場合と無い場合を比較してみましょう

ボーナスが出る会社で、1回あたり基本給1か月分のボーナスが支給される場合、月給はおよそ21.4万円となります

2か月分は本来ボーナスのタイミングで支払われますが、ボーナスとはそもそも会社の業績が良い時にしっかりと支給されるものです

仮に会社の事業がうまくいっていない場合、夏及び冬に支給されるはずだったボーナスが支給されず、当時予想していた年収より安い年収になる可能性が高いんです

一方、ボーナスがない会社だと300万円の年収に対して月あたり25万円の基本給が支払われます

ボーナスで「本当に今回受け取れるのかな・・・」という心配をする必要もなく、頑張って働いているだけで、業績が仮に悪くても予想通りの年収を受け取る事ができるんです

ボーナスがある会社だからこそ、本当にその金額を支給されるのか？」という視点から考えてみて職場を選んでみても良いかもしれません

ボーナス支給額を増やす方法

さて、ボーナスがある会社なら、ボーナスの支給額によって年収が大幅に変動する事がわかります

しかし、今回のボーナス支給額に満足していない人もいるかもしれません

中には、すでに求職活動中で年収がどれくらいになりそうなのか知りたい一方で、「なんかボーナス少なくない？」と思う求人もあるでしょう

今の仕事や入社予定の会社でボーナスが低くても、将来的にボーナスを増やすためにできることを3つご紹介します

1つの会社に長く勤める
成果を挙げる
転職する

1つの会社に長く勤める

将来のボーナス支給額を増やす１つ目の方法は、1つの会社に長く勤めることです

特に日系の老舗企業や公務員という職種で、年功序列の色が濃く残る会社であれば長く働き続けることでボーナスの金額を増やせるはずです

これらは仕事の成績や評価関係なく、年収やボーナスの支給額が増える会社だからです

私が新卒で入った会社がまさしくそうでした

所属していた課には私以外に30代の係長と50代の課長がいて、50代の課長があまり仕事ができないという評判でした

その課長は毎週のように30代の係長から怒られており、売上自体もその係長より少ないこともありました

しかし、課長の方が年収やボーナスは課長の方が多く支払われており、ボーナスで趣味の車を一台増やした、なんて話もしていました

ミニクーパーを買ったと言っていたので、そこそこ高い買い物だったはずです

このように、年功序列の会社であれば成績や評価関係なく、多額の給料を見込めることがあるんです

成果を挙げる

ボーナス支給額を上げる2つ目の方法は、成果を挙げることです

最近では日系の会社でも、ある程度成果をボーナス査定の考慮に入れる、という話を聞くようになりました

特に営業職であれば、数字が評価のほとんどを決めるものですよね

目標を達成したのかしていないのか、一目瞭然で分かってしまいます

例えば500万円の売上目標に対して650万円の金額を達成したら「おお、頑張ったね！」となるし、200万円しか達成できなかったら「何が悪かったの？」という話にもなります

上層部や事業部の偉い人はそれらの目標に対する達成金額など指標を見ることでボーナス支給配分を考えています

成果を挙げることで偉い人たちからの評価を上げて、「〇〇は頑張ってるな。これからも我社で頑張って欲しいし、ボーナス増やしとこ」なんて計らいをしてくれることもあります

転職をする際も、その成果を元に転職活動をすれば、年収やボーナスが高い会社に入れるでしょう

今の仕事で成果を挙げることで、社内でも社外でも、受け取れる金額を増やすことができるんです

転職する

今の仕事で頑張って成果を上げているのに評価をされない、仕事を頑張っているのに成績が上がらない場合は、今の環境があなたに合っていない可能性もあります

特に今の仕事を頑張っても成果が挙がらない場合、あなたの強みを活かせていない可能性が高いです

今の仕事を続けることで学べることもありますが、仕事では成果を出さない限り評価はされませんし、評価をされなければ仕事はただ苦しいだけになってしまいます

せっかく他で活かせるの能力があるにも関わらずそれを活かさないのはもったいないです

何より、今の仕事で成果を出していても出せていなくても、評価をされづらい会社でずっと働いていても、年収やボーナスは増えにくいんです

「今の会社で頑張っても、あんま評価されないなあ」
「今の仕事、自分が苦手な事ばかりしてる気がする」

少しでもこう思うのであれば、あなたの頑張りや成果を元に、本来あなたが受け取るべき報酬がどれくらいなのか、転職エージェントに聞いてみると良いでしょう

彼らは様々な会社での給与条件や求められる成果や能力を熟知しています

あなたの経歴や能力を聞いて「この会社でこの事業なら、力を活かせそうだな」というマッチングをきっとしてくれるはずです

あなたが評価される会社を知り、評価を高めるためにもまずはエージェントに相談をしてみましょう

「どのエージェントに相談したら良いのかわからない」という方は、以下におすすめのエージェントをまとめていますので、記事から3つ程のエージェントに相談してみると良いでしょう

【完全版】20代におすすめの転職サイトやエージェントランキング12選！活用方法を徹底解説

やりたい事、得意事がわからないあなたへ

あなたのやりたい事や得意な事、能力を評価してくれる会社や職場であれば、あなたはきっと評価されるはずです

しかし、中には「いや、俺そもそも得意なことなんてないよ「自分なんて、何の能力もないから評価されてないんだ」と思う人もいるかもしれません

私もよくそう思っていたので、その気持ちがよくわかります

飲み会などで友達や同期と話をしていても、以下のような考えが頭の中をぐるぐる回っていて、せっかく楽しいはずの集まりも楽しめないことが多かったです

しかし同時に、「このまま自分を卑下し続ける人生ってのも嫌だなあ」とぼんやりと思っていました

「どうせならなにかを頑張って評価されてみたい」
「実は隠された能力とかあったら知りたい」

こんな中二病な事まで考えて、本を読みながら自分の強みを半年以上探していた時期もあります

しかし、これもあえなく失敗し、自分の強みがわからないままでした

キャリアコーチングとの出会いがターニングポイントになった

「自分の強みって本当にあるのかなあ」

こんなことまで思うようになり、完全に自信を失っていたところで、キャリアコーチングというものに出会いました

キャリアコーチングとは、あなたが学生の時にした経験から社会人になってからした経験ややり抜けたことを深堀したり抽象化する事で、どんな仕事をしたいのか一緒に探してくれるサービスです

自己分析をサポートしてくれるコンサルタントのようなものですね

それまで一人でしか自己分析をしておらず、半年経っても成果が出ませんでした

しかし、キャリアコーチングを受けると、ものの2か月で自分のやりたい事や活かせていなかった強みを知ることができたんです

特に自分の強みというものは自分ではなかなか気付きにくく、キャリアコーチに言われるまで気づきもしませんでした

「もっと得意な人がいるよ」と言って得意だと思えないんです

キャリアコーチを頼った結果結果、転職活動をする時に条件を絞り込むのに悩むはなくなりました

キャリアコーチに出会う前は「どうせ上手くいかないし、無難に◯◯やっとこ」と思っていました

今の私は、「俺は◯◯がしたいから、こう言う行動をするんだ！」と自信を持って行動できています

「自分なんて、他の会社でも成果なんて挙げられないよ」
「自分の能力とか、そんなもの無い。どうせ、何もできない」

そう思っている方こそ、キャリアコーチングを受けてみてください

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まとめ

今回は基本給からボーナス支給額や手取り額の計算方法、手取りまでどんなものが引かれていくのかご紹介しました

ボーナスの支給額は働いている企業の規模や事業の利益率に依存し、支給額から手取り額を算出する際には0.8を掛けることでおおよその数字を算出できる事をお話しました

もし今のボーナスに満足できなさそう、なかなか評価されないからボーナスが増えない、という事であれば、キャリアコーチや転職エージェントに相談する事で、道が開けるかもしれません

次の一歩を踏み出したいのであれば、まずはキャリアコーチやエージェントと会うところから始めましょう